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株で利益相反に引っかかるには?

近年、利益相反(COI ; Conflict of Interest)の表記については、非常に厳しくなっています。

日本では、なんとなく風潮的に「利益相反なしの方がいい」と考えられている人もいるようですが。(多分、裏金的な意識が強いからでしょうか?)

海外では、そういう発表なだけで聞き手側がそういう姿勢で聞けば、発表する側は何も問題がないと考えられているとも聞いたことがあります。

お仕事整形外科医のように、株取引をしていると、利益相反に引っかかることもあるのでは?と考えて、今回調査しました。

日本整形外科学会2019のCOI開示基準

整形外科医らしく、今回のお話の基準は日本整形外科学会とします。

ネット上では、

「日本整形外科学会における事業活動の利益相反に関する指針」の細則
株式の保有と、その株式から得られる利益(1年間の本株式による利益)については、1つの企業につき1年間の株式による利益が 100 万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合とする。
と、されていました。

保有している、ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)の場合

まず、当該会社の株式5%については、調べた当時の時価総額が約3400億ドルでしたので、170億ドルJNJにつぎ込んでいないと該当しません。当然、私の保有数では足の爪の先のゴミ程度です。

次に、年間100万円の利益を考えます。

私のスタンスは、バイアンドホールドによる、配当収入狙いですので、配当による収入が100万円を超える場合を想定します。

JNJの年間1株配当は3.8ドルでしたので、1ドル108円計算では、約2440株保有していれば、年間100万円の配当を受け取れる可能性があります。

これも、私の保有する株式数と比較すると、雲泥の差です。

まとめ

全く、相手にならずに安心しました。(もともと、わかってはいましたが)

でも、いつか、COI開示で、’’「COIあり」株式による’’と書いてみたいものです。


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