配当を利用したFIREへの道

配当を利用したFIRE(Financial Independence, Retire Early)の2種類の方法を、考察しました。

短期で高配当株を買い集める

短期でFIREを目指す場合に用いる手法と考えています。三菱サラリーマン先生が行なっている手法で、高配当株をとにかく買い集めます。

先生のようなプロになりますと、配当向性や、配当安全性を加味して、ある程度将来にわたって安定的に配当金が得られる見積もりも立てつつ投資していきます。

ちなみに、先生の素晴らしいところは、入社(ご本人は、勤めていた会社のことを豚舎とよぶため、「入舎」と表現されます)すぐに、サラリーマンがあっていないと判断し、多くの若者なら、それをネガティブに捉え転職に向かってしまうところ、投資にまわしてFIREをめざすという、ポジティブに変えていかれたところであると考えています。

この方法は、短期でグロース株を拾って集中投資して、キャピタルゲインを得るという、人生に何度あるか分からない幸運を待つのではなく、安全、かつ確実にお金を増やしていく方法であると考えられます。

しかし、素人が手を出そうとすると、減配リスクに見舞われる可能性があります。

配当利回りが高いと言うことは、大元の株価が暴落している可能性もあり、安易に「配当利回り」のみをみて投資することは避けるべきです。

この方法について、先生は、

”配当金生活やセミリタイアをするために「配当収入という定常的なキャッシュフロー、つまり経済的基盤の1つ」を築く上で原資が必要になりますが、そのために最初はトータルリターンを追求する形も一案です。(ただし私のスタイルは高配当株への投資です)”

と述べられており、私の考えでは、短期に配当で基盤を気づく上での方法の一つと、とらえられているのではないかと考えています。

実際、三菱サラリーマン先生は、若くしてFIREを達成し、時間というかけがえのないものを、重要視するためにこの方法を用いておられます。

しかし、この方法は長期のトータルリターンを考えた場合には別になる可能性もあります。

バフェット太郎先生の著書からは、日本の株で過去50年増配を繰り返した会社は1社しかなく、トータルリターン観点からすると将来の見通しが明るいとは言えない日本株は、今後ポートフォリオの調整時期に入れ替えにあう可能性が考えられます。

ですが、”短期に原資を得る方法としては秀逸である”ことは間違いないです。

グロース株一点集中型よりもよっぽど、理にかなっています。

現在の配当利回りがイマイチでも、長期のトータルリターンに期待

現在の配当利回りが3%前後で、むちゃくちゃいいと言えない銘柄でも、増配を繰り返してきていたり、安定的なキャッシュフローを生む会社は長期的なトータルリターンで上回る傾向があります。

お仕事整形外科医が参考文献として読んだ「株式投資の未来」では、

  • グロース株は、企業の投資額がかさむため、投資家へのリターンはすくない
  • 自社のコアの部分にのみ投資し、自社ができないことはしない
  • 衰退してきた業界で、生き残っている会社では、投資家へのトータルリターンは大きい

株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす

と、されていました。

ですので、ある程度将来にわたりFIREを安定的に継続し、なおかつ株式市場にふりまわされず精神的にも落ち着いていられるためには、このような銘柄に投資していく必要もあることがわかります。

この投資手法に近いのは、バフェット太郎先生であると感じています。

では、お仕事整形外科医は?

この2つの方法がある中でお仕事整形外科医の今の方針を説明します。

まず、FIREは急いでいません。

その点において、短期でリターンを最大化する必要はありません。

ですが、長期的にリターンを生むためには、その名の通り長期的な運用が必要であるため、配当金再投資の点からも、ある程度原資となる短期リターンも必要になります。

もう一点は、FIRE後の税の話です。

米国株のみですと、2重課税銘柄の場合には確定申告時にその年の給与所得に応じて、現地課税を取り戻すという作業が必要になります。
ですが、FIREしてしまうと、給与所得が減るため、回収できる税金が目減りします。

それを考えると、日本株やADR対象銘柄への投資を行っていく必要があります。

もう一点は、精神的安定性・つまり、銘柄をころころ変える必要がないというところに行き着くと思います。

なので今のところは、

  • 米国株を用いて長期のリターンを目指す
  • 日本株・米国株の高配当株に投資し、短期に再配当の原資を得る
  • 米国株で長期リターン用の株も組み入れ、徐々に比率を増やしていく
  • ADRも活用して、将来の税金対策に充てる
といった方針になります。

まとめ

将来のことはわかりません。税制も変わる可能性も十分考えられます。

今わかる範囲での考えであるため、そこにリスクが伴うことは間違いありません。

リスクを、許容できない人・人のせいにする人は投資するべきではありません。


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