固定費を下げることのインパクトの大きさ

お仕事整形外科医です。

お金の流れには大きく分けて、固定費と流動費という概念があります。

本来は、事業支出（費用）を大きく２つわけて、売り上げの量によって変わるお金を「流動費」、売り上げの量によってかわらないお金を「固定費」といいます。（ざっくりとした言い方ですが…）

例えば、旅行宿を例にします。

宿泊客がいる時のみ食材費は発生します。（もちろん細かいこと言い出すと違うと思いますが・・。）

逆にお客がこないときには、食材費は発生しません。これを「流動費」と言います。逆に、宿の家賃やそこで働く人件費は宿泊客の数にかかわらずかかってくる費用なので「固定費」に分類されることが一般的です。（こちらもざっくり）

家庭の支出を考えるときには、利用量に関係しにくい出費を固定費と分類することが多く、家賃・通信費・保険料・フィットネスジムの月会費などがこれに相当します。

節約においては、電気を消す、おやつを我慢する（一般的には流動費のことが多いと思います）などが挙げられることが多いのですが、実際のところ節約によるストレスに対する効果は薄く、むしろ、通信費などの固定費を下げる方が効果は大きいです。

さらに、事業や投資をしていると、固定費を下げることのインパクトにより気付きやすくなります。

私も、保険料・通信費・フィットネスジムの月会費にメスを入れました

いらないものを削ぎ落とす感じ。
断捨離やな

この記事の内容まとめ

固定費は月10,000円の削減で、年120,000円、10年で1200,000円削減
年120,000円を得るには、年3%の利回りで4,000,000円の投資が必要（税引き前）
固定費の見直しで手元に残るお金には、税金がかからない

小さい額でも、大きな効果

あまり利用していないサービスをやめるだけで、月10,000円の固定費捻出を抑えたと仮定します。

年120,000円の節約につながります。

たった、120,000円と考えられる医師もおられると思いますが、これは特に時間の切り売りをするような労働をしなくても得られる収入（不労所得？）としては非常に大きなインパクトがあります。

不労所得の代表として挙げられる、株式投資では年3%の配当利回りで年間120,000円を得ようとすると4,000,000円の投資元本が必要になります。

それだけ不労でお金をもらうというのは、大変ということですが、これが節約で簡単に可能と考えると、その効果の大きさに気づかれる方もおられるのではないかと思います。

節約には税金がかからない

医師の収入になると、かなりの税率になってきます。

先ほどお話しした株式投資の配当も国内株式で20%強、米国だと30%強の税金が発生します。

これらを考慮すると、例えば米国株投資の配当で年120,000円を得るには、5,700,000円の投資元本が必要になります。（概算）

医師の給与所得では、高いところで30%以上かかっている人が多いと考えると、税金というのは手元に残る資金をさらに増やすには一つの壁になってきます。

ですが、節約は税金がかかりませんし、グレーな部分も一切ありません。

節約した金額だけ、手元に残ります。