お仕事整形外科医です。
先日、医師の副業を勧めるブログを発見し、拝見したのですが、その内容がすべて医師のバイト斡旋サイトへの誘導のような内容で驚かされました。
このブログを運営する目的のところにも書いてあるのですが、「医師の副業といって、バイト斡旋」・「医師のキャリア相談といって、転職斡旋」が、最近多すぎます。
いずれの斡旋行為も、やっている人を否定はしませんが、このブログではやりません。
少し話がそれましたが、医師の副業は、いわゆる「バイト」のみではないと思います。
不動産・ビジネスなどを大きく展開する先生方もおられますが、私の場合は基本が「ビビリ」なのでここまでできませんwww。
ですが、今回はビビリでもできる、「スモールビジネス」のメリットを紹介します。
結論
- 小さく始めれば安心・安全。でも収益も小さい（泣）
- 人気の不動産投資は、センスとスキル・運が必要
- 事業所得には、メリットが多い
給与所得の限界と、事業所得の強み
給与所得には限界を感じることがあります。
医師の給与は、かなり高額であるため、さらに給与収入で可処分所得（手元にのこって自由に使えるお金）を稼ごうとすると、課税される分だけの仕事量を増やす必要があります。
以前、お話ししましたが、人によっては、提示されている収入の30〜40%が税金として引かれるため、「提示額が、そのまま手元に残る！」と考えてローンを組むと大変痛い目に遭います。
ちなみに、税金については「ルール」ですから守る必要があると考えています。
かなり黒に近い方法を紹介しているサイトもありますが、個人的には実態をともないわないことは、やめといたほうがいいと思います。
その点、事業所得は、税引き前で支払えるお金を作ることができます。
税引き前で支払えるお金は、いわゆる「経費」とよばれるものです。
もちろん事業に関わる部分でないといけませんが、お金持ちはこれをうまく活用して高いものは事業や会社に買わせるという手法を使っています。
こちらの本が、大変参考になります。
事業所得のつよみ
基本的な話ですが、サラリーマンDrが医業を事業所得にする事はできません。
給与収入が大きい医師にとって、個人事業主として開業し、医業以外で事業所得をゲットしに行くのは、条件的に非常に有利です。
その大きな理由の一つに、事業の売り上げが少なく、事業が赤字を計上してしまっても、給与所得と相殺することが可能である点があげられます。
これを、「損益通算」といいます。
事業所得も給与所得も、所得全体として合算されます。
これは、先ほど述べたように、事業所得が赤字のときには損益通算になりますし、事業所得が黒字のときには、給与所得と合わせて課税所得の対象となります。
（所得の種類によって、税率が違う事はありません）
注意が必要なのは、この「損益通算」を「節税」と銘打って、不人気分譲マンションを勧めてくるマンション屋がいます。
不動産が出した赤字を自分の給与所得で相殺し、課税所得が少なくなれば、税金は安くなるのは当たり前です。
しかし、可処分所得（自由に使えるお金）も減りますので、注意してください。
これをいうと、マンション屋はかならずといっていいほど、「資産が残るから大丈夫！！」と、不思議ちゃん系の発言をしますが、現時点で赤字を出すクソ資産が、人口が減少・経済が縮小していく日本で、将来金のなる木になる可能性は極めて低いと考えたほうがいいと思います。
マンション・不動産は、はじめてしまうと利益確定するまで、強制的にお金を吸い続けられるため、センス・スキル・運が必要です。
一部のスーパードクターがいることも確かですが、私のようにビビリな凡人には無理です。
また、不動産は不労所得ではありません。
不労化すると、その利益は小さくなります。逆に、不労化しないと、私のような一般Drは「普段の医業」に支障をきたしかねません。（スーパーDrは違います）
その点、個人事業は、
- 初期投資は少額からも可能
- 嫌ならすぐやめれる
- お財布が寂しい時は、お金をbetしなければいい（そのかわり、固定費の管理は重要）
- 収入は事業所得として計上可能
- 経費化も可能
- 内容によっては不労化することも・・。
まとめ
給与収入が大きい医師からすると、事業所得ははじめは「こんだけ？」と思われるかもしれませんが、給与収入に比べると増えるときの喜びが違います。
医業以外に目を向ける副業は、相手が一般社会になり得るため、自己研鑽にもなります。
新着記事
新着記事
【ポータブル電源】家族持ちなら即購入？ただし購入体験は最悪。
【買い！】echo show15の半年使用後レビュー
【保存版】顎骨壊死を懸念してビスホスホネート製剤の予防的休薬は不要！？
コメントをどうぞ
